家を建てる費用はいくら？戸建ての相場や1,000万円ごとのイメージを解説

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「いつかマイホームを持ちたい」

「結婚したのでそろそろ家の購入を考えたい」

様々な理由でマイホームの購入を考える方は少なくありません。

注文住宅は、間取りや設備、内装や外装にこだわって建てられるので自分の理想の住まいを実現するのに適しています。

ただ、自分の予算で建てられる家はどんな家なのか、要望を可能にするにはどれくらいの予算が必要なのかをイメージすることは難しいでしょう。

この記事では家を建てるための費用だけでなく、家を購入するににあたってかかる費用や予算1,000万円から5,000万でそれぞれどのような家が建つのかを解説します。

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新築注文住宅の費用はどれくらい？3,600万円程度で家が建つ

予算を考える前に、市場の平均価格を知っておくことはとても重要といえます。相場を知っておけば、ある程度の予算的目処も立てやすくなるからです。

注文住宅の場合は間取りやデザインにより費用は変動しますが、ここでは全国平均価格を紹介します。平均と共に地方の具体的な相場についても掲載しているので、ぜひ参考にしてください。

注文住宅の場合は3,600万円程度

住宅金融支援機構が2021年に集計したデータによると、注文住宅にかかる建築費の全国平均価格は3,569.7万円（土地別）とされています。

家の広さを示す住宅面積全国平均は123.8㎡（約37坪）なので、坪単価は96万円程度です。

地域によって広さにばらつきはありますが、40坪の家を建てるのに3,500万円くらいの費用がかかることが想像できるでしょう。

【各エリアの平均建設費と住宅面積（土地代含まず）の比較】

参照：独立行政法人 住宅金融支援機構 「2021年度 フラット３５利用者調査」

土地付注文住宅の場合は4,400万円程度

通常の注文住宅は、まず土地を購入した後（または既に持っている土地）にハウスメーカーなどに家を建ててもらうのが一般的です。

土地を持っていない方向けの土地付き注文住宅とは、建築会社が建築条件を指定し、販売している注文住宅を指します。

土地と建物がセットになっているため必要な資金を把握しやすく、コストダウンが望めることやスピーディに家づくりを進めやすいことが特徴です。

土地付き注文住宅の全国平均価格は4,455.5万円ですが、建築費だけをみてみると3,010.6万円で土地を別に購入した際の注文住宅建築費より1,000万円以上安くなっています。

家の広さを示す住宅面積全国平均は111.4㎡（約34坪）なので、坪単価は88万円程度です。

このことからコストを抑えたい方は、土地付き注文住宅を選ぶ傾向にあることがわかります。

【各エリアの平均建設費、土地取得費、住宅面積の比較】

引用：参照：独立行政法人 住宅金融支援機構 「2021年度 フラット３５利用者調査」

東京と地方の差は？

先ほどのデータをみると、首都圏の土地購入費は2,220.9万円に対し、地方は912.3万円となっており、東京と地方で1,000万円以も土地購入費に差が出ることがわかります。

実際に、土地価格の高いエリアに家を建てる場合、地方と同じ予算では広い土地は購入できず、住宅が密集する東京なら15坪（50m2）以下に収まる住宅が多い傾向です。

そのため、交通の利便性重視で首都圏に住宅を購入する場合は、あらかじめ土地の予算を多めに見積もっておくと良いでしょう。

ただし、最近はリモートワークが主流化したことで、以前ほど交通の利便性が重視されなくなりました。むしろ、移動手段に乏しい郊外の方が快適且つ低コストで住める可能性があるため、自身のライフスタイルに合わせて検討してみてください。

予算別｜新築で家を建てる費用の目安やイメージ

冒頭で、土地代を含まない注文住宅の平均費用は約3,600万円と紹介しましたが、そこで気になるのは「実際に3,000万円台ではどんな家が建つのか」というポイントでしょう。

そこでここからは、その他の価格帯も含めて予算別の住宅モデルを解説します。

• 1,000万円台で家を建てる
• 2,000万円台で家を建てる
• 3,000万円台で家を建てる
• 4,000万円台で家を建てる
• 5,000万円台で家を建てる

より明確に必要コストを試算するためにも、ぜひ参考にしてください。

1,000万円台で家を建てる

1,000万円で家を建てるとなると、相場よりもかなり低い予算となります。

そのため、できるだけ無駄を省き、こだわりの少ないシンプルな家を建てなければなりません。材料費を抑えるために外壁の面積が少ないキューブ形の家にし、外壁はレンガではなくサイディング外壁を使用します。

1,000万円の予算内で完璧を目指すのではなく、必要な部分を優先的に取り入れ、数年単位で修繕やリフォームをしながら作りこんでいけば、クオリティを保ちつつ予算内にも収まるでしょう。

また、建築工事は、「ローコスト住宅」と呼ばれる低価格で家が建てられるプランを謳うハウスメーカーにお願いするのがおすすめです。

コミコミ価格と呼ばれる商品プランや間取り、延べ面積などが決められた規格住宅を利用する方が多く、選択肢はあまり豊富ではない反面、30坪前後1〜3LDKの十分な広さを持った家が建てられます。

2,000万円台で家を建てる

2,000万円台は、1,000万円台に比べると予算に余裕があるため、こだわりたい部分にコストを集中できるようになります。

しかし、家の形や間取りに関しては1,000万円台の家とあまり変わらず、主に外装部分に違いがでる傾向です。

• キッチンやバスルームのグレードを上げる
• 外壁の1部をレンガにする
• おしゃれなドア

その他にも使用する建材や部材のグレードを上げたり、窓やバルコニーも増設できますが、全ての要望を叶える家を建てられる金額ではないので、油断すると予算がオーバーしやすい価格帯です。

3,000万円台で家を建てる

理想の家を建てたいなら、3,000万円以上の予算が必要です。

予算3,000万円台では、予算2,000万円台までの家と比べてかなり選択肢が広がり、家族の要望もある程度叶えられるでしょう。

エリアによっては坪数が広めの設計も可能となり、下記のような仕様にもこだわれます。

• 土地に合わせた歪な形の家
• 鉄骨造
• 堀や柵の設置
• 駐車場やガレージの設置
• 等級の高いフローリング
• ビニルクロスや漆喰など自然素材の壁
• 1階と2階の両方にシャワールームやキッチンの設置
• 住宅設備のグレードアップ
• バリアフリー設備
• 2世帯住宅

高級感・機能性・デザイン性など、個人の趣味嗜好を投影しやすい金額帯なので、一つの目安にしてください。

4,000万円台で家を建てる

予算4,000万円台の家は様々な希望を盛り込める上に、ほとんどの場合予算を気にする必要もありません。洋館風や北欧風など、細かいテイストにこだわれるため、自分だけのデザイナーズハウスを目指すことが可能です。

玄関を含め、住環境を完全に分けた完全分離型の2世帯住宅が施行できるのもこの価格帯からであり、鉄骨造や地震に強い重量鉄骨造も選択できます。

また、住宅設備では床暖房に全館空調、太陽光発電なども取り入れられるので、家族の住みやすさや省エネ性能も追い求められるでしょう。

5,000万円以上で家を建てる

5,000万円台の予算があれば大手ハウスメーカーの邸宅シリーズを利用できます。

この価格帯になると、エクステリアの品質にこだわり、日本庭園を作る方も多いです。

トータル50坪近い家なので、30畳ほどの広々としたリビングや、景観を楽しめるような大きな窓を付けるのも良いでしょう。

• 高い吹き抜け
• 大理石の床
• 大開口の窓
• 三世帯住宅
• 地下室

5,000万円の予算を投じれば、上記のようなオプションも選択できます。自分のこだわりを細部にまで詰め込みたい方に適した予算ラインです。

家を建てるのにかかる3つの費用

1,000万円台では、どのような住宅が建ち、5,000万円以上ではどのくらいの住宅が建つか理解できたかと思います。しかし、ここまでで紹介したのはあくまでも建物にかかる費用のみ。

実は、建築費用以外にも以下のようなコストがかかるのです。

• 土地代
• 家本体工事費用

本章では、建築費用を含め3種類のコストを解説するので、ぜひ参考にしてください。

土地代

注文住宅を建てるにあたって土地を持っていない場合は、建築用の土地を購入しなければなりません。

一般的には総額の3〜4割が土地代と言われますが、土地代はエリアや条件によって費用にかなりの差が出ます。

【東京都の1／㎡当たりの住宅価格比較】

引用：東京都財務局「令和4年地価公示価格（東京都分）の概要」

同じ東京都内であっても、23区内とそれ以外の市町村では5倍近くも値段が異なるため、どこに建てるかによって全体に占める土地代の割合は高くなることがわかります。

そして、土地を購入するには、下記のコストも必要です。

• 不動産会社への仲介手数料
• 不動産売買契約書の印紙代
• 登録免許税。

建築費用

建築費用は家そのものの建築に必要な費用で、総額の6〜7割程度が一般的です。

建築費用には以下のような費用が含まれます。

1. 家本体工事費用
2. 付帯工事費用
3. 諸費用

この中に家の基礎づくりから外装、電線や水道管などの工事、住宅設備の設置工事は含まれますが、庭や駐車場などの建物以外にかかる費用は含まないことがほとんどです。

ここからは、より詳細を知るために、建築費用の3項目をそれぞれ見ていきましょう。

家本体工事費用

家本体工事費用は、家そのものの工事費用であり、以下6つの項目に分かれています。

これ以外にハウスメーカーによっては、設計費用や工事中に発生した残材などの処分費用も加わるケースがあります。費用の内訳はハウスメーカーによって異なる部分もあるので、見積もりを取り寄せたら詳細を確認しましょう。

付帯工事費用

付帯工事費は家そのもの以外にかかる工事費用のことです。ここでは4項目を紹介しますが、項目の書き方や分類はハウスメーカーによって異なります。

付帯工事費用は、ハウスメーカーが記載する坪単価に含まれていないことも多いので、確認をきちんと行い予算オーバーを防ぎましょう。

諸費用

諸費用は家本体工事費用と付帯工事費用に含まれない費用が該当します。

その他諸費用

その他諸費用は、土地代と建築費用以外の費用を指します。住居は高い買い物なので、諸費用とはいっても、数百万単位は想定しておいた方が良いでしょう。

その他諸費用に関しては、通常住宅ローンではなく原則現金で用意することが多いです。

ひとつ一つは大きな出費ではありませんが、まとめるとそれなりの額になるため、予算を考える際には考慮しましょう。

もしもその他諸費用を現金で用意できない場合は、諸費用を含めて借入ができる住宅ローンや諸費用ローンの利用を検討してください。

家を建てるのに準備すべき費用

ここまでで、建築に必要な費用はほぼ網羅できましたが、具体的に「どの程度の預貯金があれば家が買えるのか」は誰もが気になるポイントでしょう。

ここからは、実際の購入者データから、どれくらいの年収でマイホームを持てるか、住宅ローンはどれくらい借りられるかを解説します。

マイホームを持つなら年収いくら以上？

国土交通省の調査によると、年収400〜800万円の世帯がマイホームを持つ層の5割を占めています。

【注文住宅に関する結果　世帯年収】

参考：国土交通省「令和3年度 住宅市場動向調査報告書」

少数ながら400万円未満でマイホームを建てる方もいますが、年齢が20、30代で今後年収が上がっていく可能性がある人でないと、ローン返済が難しいのが現状です。そのため、マイホームを持つ年収としては400万以上がベターと言えます。

住宅ローンを借りるなら年収の何倍まで？月々の返済金額は？

マイホームを建てる際、ほとんどの人が住宅ローンを利用しています。

住宅ローンにも様々ありますが、もっとも多く利用されているのがフラット35です。

【フラット35利用者の平均年収倍率】

参考：住宅金融支援機構「2021年度フラット35利用者調査」

フラット35の調査データをみると、年収の6倍程度が住宅の購入目安であり、2割程度を自己資金、8割をローンで補っている方が多いことがわかります。

年収ベースで住宅ローンの金額を決めると借り過ぎの恐れがあるため、月々の返済金額から考えてみましょう。

ちなみに、フラット35では返済負担率*を以下のように設定しています。

*年収に占める年間のローン返済割合

【返済負担率の上限】

たとえば、年収400万円の場合、年間返済額120万円まで借入できることになりますが、返済負担率の計算にはカーローンやカードローンも含まれます。

そのため年収の20〜25％の返済負担率に収めるのが無難であり、安全を重視するなら15〜20％の間でも問題ありません。

以上のことから、住宅ローンを組む際は「年収の何倍まで借りられるか」ではなく「月々いくらなら返済できるか」を計算して借入金額を決めてみてください。

頭金はどれくらい必要？

頭金とは、住宅価格からローン借り入れ分を差し引いた金額であり、一般的に購入金額の20％が目安とされています。

もちろん、近年の低金利を利用し、頭金なしのオーバーローン*で家を建てる方も多いため、頭金が絶対に必要とは言えません。
*諸費用まで全て含めて住宅ローンを組む方法

ただし、頭金なしで物件を購入する場合でも、引っ越し費用などで現金が必要になるケースがあるため、完全に貯金ゼロで家を買うのは難しいでしょう。

家を建てるとき頭金を払うメリット

頭金を支払うことの1番のメリットは、住宅ローンの返済額を抑えられる点です。

ここでは具体的に、物件価格2,000万円の住宅に頭金を支払った場合、月々の返済額がどの程度変わるかを見ていきましょう。

【頭金金額別の月々返済額（返済期間30年・ボーナス返済無し・金利1.5%）】

もし、頭金なしで2,000万円の家を建てると月々のローン返済額は約7万5千円ですが、400万円の頭金を用意すれば月々のローン返済額は約6万円にまで抑えられます。

加えて、以下のようなメリットもあるため、もし資金的に余裕がある場合は、頭金の入金を検討してみてください。

• 頭金が多いと金利優遇をうけられる（金融機関による）
• 住宅ローン審査に通りやすい
• 住宅ローンが下りる前に必要な資金をスムーズに支払える

家の購入後にかかる費用

費用がかかるのは購入するときだけではありません。

マイホームは賃貸と異なり、維持費や税金などが発生するので、月々の住宅ローンの支払いと合わせてどれくらい支払いが発生するか知っておくことが大切です。

住宅ローンの月々返済額を家賃と同額に設定すると、それ以外にかかる費用の支払いで家計が苦しくなるケースもあるため、以下のような費用を想定しておきましょう。

• 引っ越し費用
• インテリアなどの購入費用
• 固定資産税や不動産取得税
• 修繕リフォーム費用

引っ越し費用

まずは、購入前に住んでいた家から荷物を移動するための引っ越し費用です。

世帯人数が多い場合、荷物の量に比例して費用が高額になるので、繁忙期などを避けつつ、自分たちでも荷物を運ぶと良いでしょう。

【家族の月別引っ越し金額】

参考：引っ越し侍「引越し定点調査（2022年2月号）」

また、引っ越し会社に支払う費用以外に、元住居の退去費用や不用品の処分費用が発生する可能性があるため、多めに見積もっておくのがおすすめです。

インテリアなどの購入費用

建築費用だけでなく、インテリアなどの購入費用も忘れてはいけません。

住宅金融支援機構が2014年に行った「住宅取得に係る消費実態調査」によると、耐久消費財の平均購入金額は201万円となっており、やや高額なことが分かります。（但し、耐久消費財には家具家電以外に自動車や堀、太陽光発電システムを含む）

そのため、既に持っている家具家電を流用するか、アウトレットを活用するなどして、費用を抑えると良いでしょう。

固定資産税や不動産取得税

固定資産税は、毎年1月1日に所有している土地や建物に対して課される税です。

マイホームの場合、土地と家にそれぞれかかり、1.4%の標準税率に基づいて以下の計算式によって導きだされます。

• 土地：課税標準額×1.4%
• 家：固定資産税評価額（課税台帳登録価格）×1.4%

たとえば、1,000万円の土地に2,000万円の建物を建てた場合、固定資産税は年間30万円前後です。

加えて、不動産を取得した際に1度のみ「不動産取得税」も発生し、こちらも土地と建物のそれぞれに対して課税されます。

• 課税標準額*`×標準税率（4%）＝不動産取得税額

*固定資産税評価額に軽減措置や負担調整率などを反映させた金額

ただし、戸建て住宅はさまざまな軽減措置が設けられているので、漏れなく利用することで税額を抑えられるでしょう。実際に、不動産取得税の軽減措置を利用すれば、固定資産税より少し安い程度の金額になる可能性もあります。

また、市街化区域内（市街地や市街化を計画したエリア）に住宅を建てた場合は、上記以外に都市計画税もかかるので注意しましょう。

修繕リフォーム費用

修繕リフォーム費用は、注文住宅に何らかの不具合が発生した際に必要なメンテナンス代です。

修繕が必要なタイミングは設備によって異なりますが、下記を目安にしておくと良いでしょう。

• 10年に1回、100～200万円程度
• 新築から30年間で500~800万円程度

また、アットホームが2016年に行った「―新築一戸建て購入後 30 年以上住んでいる人に聞く「一戸建て修繕の実態」調査」では、自宅修繕にかけた費用が築30～34年の人で495万円との調査結果がありました。

そして、修繕費は毎月積み立てておくべきですが、積み立てをしていたのは全体のわずか9.9％に過ぎず、ボーナスや退職金で修繕をしている人が多いというデータも出ています。

もちろん、どのようにコストを払うかは個人の自由ではあるものの、住宅ローン、固定資産税といったその他の支払いもある点を考慮すれば、毎月少しずつ積み立てておくのがベターといえるでしょう。

家の購入費用を抑える2つのポイント

注文住宅を建てるには様々なコストがかかるため、本当に予算内に収まるか不安になった方もいるでしょう。

そこでココからは、家の購入費用を抑えるためのポイントを2つ解説します。理想の住宅を適切なコストで手に入れられるよう、ぜひ参考にしてください。

必要な設備など希望に優先順位をつける

ひとつ目のポイントは、要望や必要な設備に優先順位をつけ、優先順位の高いものから取り入れることです。

最初からすべてを盛り込もうとするのではなく、値段と相談しながら「譲れないもの」を優先的に、間取りや外装へ取り入れてみてください。

特に、外構や水回りの設備、大型家具などはコストの差が出やすいので、注意しましょう。その他にも、以下はコストが高額になりやすい設備となっています。

もし予算が少ない場合は、最低限必要なものから取り入れ、それでも予算がオーバーするのなら、次の3つの観点からどの部分を削除すれば良いかを検討してください。

• 設備のグレードを下げる：キッチンに食器洗い乾燥機を付けるのをやめるなど
• 機能を見直す：床暖房を温水式から費用の安い電気式にするなど
• 配置を再検討する：クローゼットを各部屋に設置するのでなく大きな収納庫にするなど

特に、床暖房などの高級設備は自宅になくても生活できます。予算内に収めるためにも、「本当に必要かどうか」だけにフォーカスして絞ってみましょう。

複数のハウスメーカーに相談する

ふたつめのポイントは複数のハウスメーカーに相談して見積もりをもらうことです。

ひとつのハウスメーカーのみにこだわらず、いくつかの見積もりを比較することで、自分に最適なハウスメーカーが見つかるでしょう。

加えて、他者の相場も知っておけば価格交渉にも役立つため、以下の基本的な希望条件をまとめて、概要の見積もりを依頼してみてください。

【基本的な希望条件】

• 家に住む人数、広さ、部屋数
• 将来の見通しや予定（老後も住むか、二世帯住宅にする可能性はあるか）
• 入居時期
• 平屋や2階建てなどの階数希望
• 現在の住居の不満点、改善したいこと
• なぜ家を建てようと思ったか

上記で概要見積もりを取った後、希望条件や予算に合うハウスメーカー3社程度と細かな打ち合わせをし、詳細の見積もりを作成してもらいます。

そして、見積もりを依頼する際は、どのハウスメーカーにも「こだわりたいデザイン」や「必要な設備」などの条件を伝え、まったく同じ条件を提示しましょう。

もしハウスメーカーが見つからないときは、住宅展示場に足を運ぶか、カタログを取り寄せるのもおすすめです。

まとめ

本記事では、家を建てるのに必要な費用や予算ごとの建物イメージを解説しました。

家を建てるには、建物の費用以外に「土地の購入費」や「税金」「保険」といった多くの費用が必要となります。そのため、予算を考えるときは、建築コストだけでなく、諸費用などもすべて含めて検討しましょう。

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